大震災、収まらぬ余震活動 1ケ月後に最大規模も

　東日本大震災の余震は収まる気配がなく被災地の住民を脅かしている。阪神大震災のような内陸型地震は多くの場合、3日以内に最大余震が起きるのに対し、今回のように海域を震源とする場合はそれよりも長く、過去には約1ケ月後というケースもあり、気象庁は警戒を呼び掛けている。 　気象庁によると、東日本大震災のこれまでの最大余震は、本震約30分後に茨城県沖であったマグニチュード（Ⅿ）7.7。余震は東西約350キロ、南北約650キロの広大な範囲で起こる恐れがあるという。 　政府地震調査委員会などによると、海域の地震の最大余震は、本震の10日以内に起こることが多い。しかし今回同様、大きな津波被害を引き起こした1983年の日本海中部地震（Ⅿ7.7）ではⅯ7.1の最大余震が26日後に、93年の北海道南西沖地震（Ⅿ7.8）では27日後にⅯ6.3が発生。津波注意報で住民が避難するなどした。 　気象庁によると、最大震度5強以上、Ⅿ7以上の余震が27日までに発生する確率は20％。平常時、東北～関東沖合でⅯ7以上が3日以内に起きる確率は約0.2％で、その約100倍に当たる。